メディアビジネス学部の後藤心平教授が「現代マスメディア論」の教育効果に関する研究発表を行いました。

5月24日（土）、メディアビジネス学部の後藤心平教授が京都で開催された「日本教育工学会研究会」において、同学部の山田哲敬教授らとの共同研究の成果を発表しました。

我が国の若者の選挙投票率は長期にわたり低迷しており、若者の主権者意識を高めていくための教育が十分でないという指摘があります。そのような中、山田教授が担当する科目「現代マスメディア論」の授業で実施した「ジャーナリストによる政治の実際に触れる授業」が、主権者教育の課題に対応した内容であるのではないかと考え、その教育効果を調査し、検証しました。

学会発表の詳細は次のとおりです。

大会名称：日本教育工学会研究会
大会会期：2025年5月24日（土）
会　　場：京都外国語大学

【題目】
ジャーナリストによる政治に関する授業が大学生の主権者意識に及ぼす影響

【著者】
後藤 心平（広島経済大学メディアビジネス学部メディアビジネス学科）
山田 哲敬（広島経済大学メディアビジネス学部メディアビジネス学科）
齋藤 玲（東北大学大学院情報科学研究科）

【要約】
選挙における若年層投票率の低迷は、民主主義社会を形成する上での課題です。これに対し、教育現場では十分な主権者教育がなされているとは言い難い状況があります。選挙権を持つ大学生の主権者意識向上のための学習は重要だと言えます。

本研究では、ジャーナリストによる政治に関する授業が、大学生の主権者意識向上に影響するかどうか、授業前後にアンケート調査しました。その結果、地方政治への信頼度が向上しました。一方で、政治家や議会への信頼度等に変化はありませんでした。