地域経済研究所が「お好み焼き業界におけるコロナ禍、物価高等の影響に関する実態調査」を実施しています。

広島経済大学 地域経済研究所（所長　細井謙一教授）では、長引くコロナ禍に加えてウクライナ情勢や物価高など新たな問題も発生し、苦境に立たされているお好み焼き店の実態を把握すべく、アンケート調査を実施しています。

調査対象は、広島県内のお好み焼き店（メニューの一部としてお好み焼きを提供する店舗も含む）約1400店舗で、回答締切は9月15日となっています。集計結果は、速報を9月末に本学オフィシャルサイトで公開する予定です。

お好み焼きは、広島の戦後の復興を支えたソウルフードであるだけでなく、飲食業・観光業を中心に広島の経済を支える大変重要な産業です。現状を把握し、窮状の打開策を見出すために、地域経済研究所では継続的な調査に取り組んでいます。

※過去の調査結果につきましては、以下のリンクからご覧ください。