入試Q&A

一般選抜（I期）が2種類（A方式・B方式）になりますが、どのような違いがありますか。

A方式は3教科（英・国・選択）の合計点で選考、B方式は3教科（英・国・選択）のうち、高得点2教科の合計点で選考となります。出願の組み合わせは自由で併願も可能。合格のチャンスが拡大します。

総合型選抜はどのような試験対策を行ったらよいでしょうか。

小論文では論理的思考力が問われるので、300字～600字程度でまとめる基本的な書き方の練習をしておきましょう。面談では、総合型選抜への志望動機などを明確にしながら、高校の先生や、友達などに自分の考えを聞いてもらい、改善しておきましょう。総合型選抜は、本学の興動館教育プログラムに興味・関心があり、入学後は興動館プロジェクトで自らリーダーシップをもって積極的に活動できる人を対象としています。いずれも、本学が求める人材像と、興動館教育プログラムへの理解をしっかりと深めておくことが大切です。

学校推薦型選抜の小論文は、どのような対策をすれば良いですか？

本学が毎年発行している入学試験問題集などの過去問を利用して、まずは本学の試験問題の傾向を掴んでいただき、実際に時間を計って書いてみてください。書いてみた小論文は、高校の先生などに繰り返し添削してもらい、論述力アップを目指してください。

学校推薦型選抜で面接試験が課される入試について、どのような準備や対策をすれば良いですか？

面接試験では、高校在学中の課外活動状況や志望動機、入学後の抱負、学修意欲など、面接試験で問われる一般的な質問をして人物評価をします。高校でどのように過ごしてきたか、どのようにさまざまな活動に取り組んできたか、大学入学後の目標は何か、などが表現できるよう整理し、しっかり練習をしてきてください。

学校推薦型選抜（実績評価型ースポーツ分野）ですが、広島経済大学の部・サークルにはないスポーツの戦績でも受験することはできますか？

受験できません。
高体連・高野連登録競技のうち、本学に部として認められ、活動している競技に限ります。

学校推薦型選抜（実績評価型ースポーツ分野）の出願資格にある「正選手」の意味を教えてください。

正選手とは、都道府県大会以上の大会において、メンバーとして登録されていることを意味します。補欠であっても、選手登録がされていれば正選手となります。

出願時にポートフォリオの提出は必要ですか？入学試験の選考でどこまで重要視されますか？

入学手続き時に提出していただきますので、出願時にポートフォリオの提出は必要ありません。そのため、入学試験の選考でもポートフォリオは使用しません。

入学後に本学オリジナルポートフォリオ「夢チャレンジシート」と連携し、ゼミ担当教員との面談の際に活用する予定です。

合格に向けた対策で何かポイントはありますか？

本学が毎年発行している入学試験問題集などを利用して、本学の試験問題に慣れ、傾向を掴んでいくことをお勧めします。また、さまざまな特徴の入試がありますので、自分の強みを活かせる入試を見つけるのも大きなポイントです。

学校推薦型選抜（指定校）の指定校枠があるか知りたいです。指定校を受けるにはどうしたらいいですか？

毎年6月頃に高校へ指定校枠の連絡をしています。指定校枠の有無については、在籍している高校の進路指導の先生または担任の先生に相談してください。
また、指定校枠が在籍の高校にある場合の指定校枠の利用についても、高校で独自の選考基準が定められていると思いますので、進路指導の先生または担任の先生に相談してください。

資格を持っているのですが、この資格を活かせる入試制度はありますか？

簿記、情報、英語や日本語などの資格を活かせる入試があります。学校推薦型選抜（実績評価型ー特定資格分野）及び（資格スカラシップ）で活用できます。また、英語民間試験であれば、一般選抜や共通テスト利用選抜で「みなし得点」として活かせます。該当する資格の取得級等は大学案内や入学試験要項を参照してください。

学費減免や奨学金が支給される入試はありますか？

取得資格を出願資格に活かす学校推薦型選抜（資格スカラシップ）で授業料・施設費の年額相当額または授業料の年額相当額の50%を奨学金として支給する制度があります。
また、一般公募制推薦、一般選抜及び共通テスト利用選抜で優秀な成績で合格した場合、授業料・施設費の年額相当額または年額相当額の50%を奨学金として支給される制度があります。2022年度入試では、284名の受験生が奨学生として認定されています。

学校推薦型選抜（資格スカラシップ）奨学生奨学金や入学試験成績優秀奨学生奨学金に選ばれた場合、その奨学金はいつ頃に支給されるのでしょうか？

授業料及び施設費の納入時に、奨学金支給額分を差し引いた金額を納入していただく相殺型の給付となりますので、家計に対する学費負担が直接軽減されます。